ドメイン名は何でもOK!?ホームページのドメイン名の決め方

投稿日 : 2017/3/20

ドメイン名の決め方

ホームページを公開する際に必要になるのがドメインです。ドメインは、基本的には一度決めたら変更することができないほど重要です。仮に途中でホームページのドメインを変更するとSEOへの影響だけでなく、印刷物の変更など影響範囲は多岐に渡ります。

今回は、「ドメインって何でもいいの?どうやって決めたらいいの?」と悩んでいる方のために、ドメインの決め方についてご紹介します。ドメイン選びの参考にして頂ければと思います。

ドメインの種類

ドメイン名の「.(ドット)」で区切られた右側をトップレベルドメイン(TLD:Top Level Domain)と呼びます。トップレベルドメインには大きく分けて二つの種類があります。

  1. 分野別トップレベルドメイン(gTLD:generic Top Level Domain)
  2. 国や地域を表す国別トップレベルドメイン(ccTLD:country code Top Level Domain)

分野別トップレベルドメイン(gTLD)とは

世界の誰もが登録できる「.com」「.net」「.org」と、 登録にあたって一定の要件が必要とされる「.edu」「.gov」「.mil」「.int」など、従来は22種類の限定されたgTLDが運用されてきました。2008年6月に、インターネット上の資源を管理するICANNにて、TLDの自由化が決定。2012年には、レジストリ事業を展開している企業・団体が「.tokyo」や「.shop」などの新しいgTLDの申請が可能になっています。

国別トップレベルドメイン(ccTLD)

世界中で誰でも登録できるgTLDとは違い、「.jp」「.us」などはその国や地域に存在(在住)する団体(個人)でなければ取得することができません。

ドメイン取得は目的に応じて変更する

ドメインについて、よく質問があるのは「.comと.jpって何が違うの?」「SEO的に有利なドメインは?」というご質問をいただきます。

その際に皆さんにお聞きするのが、「何のためにホームページを立ち上げようとするのか?」つまり目的についてお聞きしています。個人のBLOGを立ち上げたいのか、会社としてのコーポレートサイトを運用したいのか、または新規事業のサービスサイトを立ち上げたいのか。

ドメインを取得するということは、何かしらのホームページを持ちたいというのが前提であると思いますので、そのホームページの目的に応じてドメイン名、トップレベルドメインを決めることを推奨しています。

すべてに共通することは、ドメイン名(このサイトでいうとbra-voにあたる部分)については、短く意味が分かるドメイン名がSEO的には好まれると言われています。

それでは目的に応じてトップレベルドメインの選び方についてご紹介していきたいと思います。

目的1:会社の法人用サイトを運用

この場合、会社としての信用が欲しいと思いますので、法人用の「.co.jp」を取得しましょう。ただし、ここで注意しておかなければいけないのは、「.co.jp」については1社につき1つしか取得できません。今後の会社の表札になるドメインですので、ドメイン名については慎重に決めていきましょう。

目的2:サービスサイトの新規立ち上げ

自社のサービスサイトとして立ち上げるのであれば、営利組織向きの「.jp」か営利目的向きの「.com」を選ばれるのが一般的です。もしくは、サブドメインを取得するのも一つの方法です。

サブドメインとは、「http://www.example.com/」をルートドメインとして本体サイトを運用している場合、「http://aaa.example.com/」の”aaa”の部分をルートドメインに対するサブドメインと呼びます。サブドメインで運用しているものとして代表的なものが楽天株式会社もサブドメインで複数のサービスサイトを運営しています。

楽天市場: http://www.rakuten.co.jp/
楽天トラベル: http://travel.rakuten.co.jp/
楽天株式会社:https://corp.rakuten.co.jp/

上記以外にもサブドメインで運用しているサービスもありますが、楽天証券や楽天銀行などは、サブドメインではなく独自でトップレベルドメインを取得して運用しています。

目的3:地域色が強いサービス

最近では地域色が強い「.tokyo」「.kyoto」などのドメインが取得できるようになりました。地域色の強いサービスなどを展開している企業・団体であれば、地域ドメインを取得するのも一つのブランディングになるかと思います。ただし、先々全国展開しようとする場合は要検討です。

 

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執筆者:BRAVO編集部

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